YouTubeのユーザー層と視聴傾向：企業が知るべきデータ

「YouTubeは若者向け」というイメージを持っている方は少なくありません。しかし、実際のデータを見ると、YouTubeは幅広い年代に利用されており、ビジネスパーソンや意思決定者層へのリーチも十分に可能です。

この記事では、総務省やGoogle、各種調査機関が公表しているデータをもとに、YouTubeのユーザー層と視聴傾向を解説します。自社のターゲット層にYouTubeで到達できるかどうか、判断するための材料としてご活用ください。

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YouTubeの利用状況：全体像

国内月間利用者数

2024年5月時点で、YouTubeの国内月間利用者数は18歳以上で7,370万人を超えています。これは18歳以上の日本人口の約68%に相当します。

18歳未満を含めると、実際の利用者数はさらに多いと推定されます。日本国内で最も利用されている動画プラットフォームであり、LINEに次ぐ規模のSNSです。

全年代での高い利用率

総務省「令和6年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」によると、YouTubeの全年代利用率は約80.8%となっています。

この数字は、YouTubeがもはや「特定の世代が使うサービス」ではなく、「ほぼすべての世代が使うインフラ」になっていることを示しています。

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年代別の利用状況

年代別YouTube利用率

総務省の調査データをもとに、年代別の利用状況を見てみましょう。

年代	利用率	特徴
10代	90%以上	最も利用率が高い世代
20代	90%以上	日常的に利用する習慣が定着
30代	90%以上	仕事・子育て世代も高い利用率
40代	90%以上	最も利用者数が多い年代との調査も
50代	80%以上	平日のインターネット利用時間がテレビを超過
60代	70%以上	利用率は年々上昇傾向

注目すべきは、40代・50代の利用率の高さです。2024年のGoogle発表によると、45〜64歳のYouTube利用者は2,740万人以上で、同世代人口の79%以上を占めています。

「YouTube＝若者向け」は過去の認識

データが示すように、YouTubeはすでに全世代に浸透しています。特に40代が最も利用者数が多いという調査結果もあり、「YouTubeは若者向け」という認識は、もはや実態に即していません。

企業がYouTubeを活用する際、「若者にしかリーチできない」という心配は不要です。むしろ、ビジネスの意思決定層である40代・50代に効率的にリーチできるプラットフォームと捉えるべきでしょう。

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視聴デバイスの多様化

スマートフォンが主流、しかしテレビ視聴が急成長

YouTubeの視聴デバイスは、スマートフォンが依然として主流です。しかし近年、テレビ画面でYouTubeを視聴する「コネクテッドTV」の利用が急速に拡大しています。

コネクテッドTVとは：
インターネットに接続されたテレビ、またはFire TV StickやChromecastなどのストリーミングデバイスを接続したテレビのことです。

コネクテッドTVの普及状況

2024年の調査によると、以下のような傾向が見られます。

• コネクテッドTVでの動画視聴時間は、2020年から2023年の3年間で2倍以上に増加
• 動画サービス視聴のために利用するデバイスとして、多くのサービスでテレビがスマホを上回る
• コネクテッドTV視聴世帯における平均視聴時間で、YouTubeは1日あたり約60分と1位

「リビングで家族と一緒にYouTubeを見る」が当たり前に

かつてYouTubeは「一人でスマホで見るもの」というイメージがありました。しかし現在は、リビングのテレビで家族と一緒にYouTubeを視聴するというスタイルが一般化しています。

この変化は、企業のYouTube活用においても重要な意味を持ちます。大画面で視聴されることを前提にした動画制作、家族での共視聴を意識したコンテンツ企画など、新たな視点が求められるようになっています。

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視聴目的の多様化

エンタメだけではない「学び」「情報収集」の場

YouTubeの利用目的は、エンターテインメントだけではありません。総務省の調査によると、「いち早く世の中のできごとや動きを知る」ために利用するメディアとして、10代から50代ではインターネット（YouTubeを含む）が最も選ばれています。

主な視聴目的

YouTubeで視聴されるコンテンツのジャンルは多岐にわたります。

エンタメ系：

• 音楽・MV
• バラエティ・お笑い
• ゲーム実況
• Vlog

情報・学習系：

• ニュース・時事解説
• ハウツー・チュートリアル
• ビジネス・自己啓発
• 商品レビュー・比較

実用系：

• 料理レシピ
• DIY・修理方法
• フィットネス・健康
• 子育て・教育

「検索して動画で学ぶ」行動の定着

「〇〇 やり方」「〇〇 使い方」といったキーワードでGoogle検索やYouTube内検索を行い、動画で学ぶという行動が定着しています。

この傾向は、企業にとってチャンスです。自社の製品やサービスに関連する「ハウツー」「使い方」「選び方」といったコンテンツを制作することで、情報を探しているユーザーに発見してもらえる可能性があります。

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企業ターゲットへのリーチ

BtoB層への到達可能性

「YouTubeはBtoCの個人向け」という認識も、見直す必要があります。

BtoB層にリーチできる理由：

1. ビジネスパーソンの利用率が高い
   40代・50代の利用率が80%以上あり、企業の意思決定者層にリーチ可能
2. ビジネス関連コンテンツの視聴が増加
   自己啓発、業界動向、製品レビューなど、ビジネス目的での視聴が増加
3. 検索経由での発見
   業界特有のキーワードで検索したユーザーに、自社の動画を発見してもらえる

BtoB企業のYouTube活用例：

• 製品・サービスの詳細解説
• 導入事例・お客様インタビュー
• 業界動向・専門知識の発信
• 展示会・セミナーのダイジェスト

採用ターゲット（20代〜30代）へのリーチ

採用活動においても、YouTubeは有効な手段となり得ます。

20代〜30代の特徴：

• YouTube利用率は90%以上
• テレビよりもYouTubeを視聴する時間が長い
• 就職・転職活動において動画で情報収集する傾向

求職者が企業を調べる際、Webサイトの情報だけでなく、YouTubeで「会社名」を検索するケースも増えています。社員インタビュー、オフィス紹介、1日の仕事の流れといった動画があれば、会社の雰囲気を伝えることができます。

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企業がYouTubeでリーチできる層

ここまでのデータを整理すると、企業がYouTubeでリーチできる層は以下のように整理できます。

リーチしやすい層

ターゲット	利用率・特徴
20代〜30代（採用ターゲット）	利用率90%以上、動画での情報収集が当たり前
40代〜50代（意思決定者層）	利用率80%以上、BtoB商談の相手先にリーチ可能
情報収集目的のユーザー	「検索して動画で学ぶ」行動が定着
コネクテッドTV視聴者	家族での視聴、大画面での視聴が増加

注意が必要な層

ターゲット	注意点
60代以上（シニア層）	利用率は上昇傾向だが、他の世代より低い
デジタルに不慣れな層	動画よりも紙媒体や対面を好む場合がある
即時の購買行動を期待する層	YouTube単体での即時購買は起きにくい

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まとめ：データから見えるYouTubeの実像

YouTubeのユーザー層と視聴傾向をデータで見てきました。ポイントを整理します。

利用率について：

• 全年代で約80%が利用
• 40代・50代も80%以上が利用しており、ビジネス層にリーチ可能
• 「若者向け」というイメージは実態と異なる

視聴デバイスについて：

• スマホが主流だが、テレビ視聴（コネクテッドTV）が急成長
• リビングで家族と視聴するスタイルが一般化

視聴目的について：

• エンタメだけでなく、情報収集・学習目的での利用が増加
• 「検索して動画で学ぶ」行動が定着

企業ターゲットへのリーチ：

• BtoB層、採用ターゲット（20代〜30代）へのリーチが可能
• 検索経由での発見により、潜在顧客に出会える可能性

これらのデータは、自社のターゲット層がYouTubeを利用しているかどうかを判断する材料になります。次の記事では、YouTube・TikTok・Instagramの比較を行い、自社に最適なプラットフォームの選び方を解説します。