Webサイト6種類の違い｜目的別の選び方と制作費用が変わる条件

2025.11.30

2026.10.9

纐纈智英アストライド-Astride- 代表

Webサイト制作を検討する際、コーポレートサイトやLPなどの名前だけで候補を選ぼうとしていませんか？自社に合う種類は、誰に何を確認してもらい、その後どの行動を求めるかと、公開後に担当できる作業を合わせて判断します。

この記事では、企業が検討する6種類のWebサイトの役割と、目的に応じた選び方について取り上げます。既存サイトへの追加と独立サイトの違い、種類ごとに制作費用が変わる条件、内製・外注で分担する作業もお伝えします。

この記事でわかること

対象者と求める行動からサイトの種類を選ぶ判断基準
企業情報・販促・販売・採用・情報発信に応じた選択条件
6種類のサイトに掲載する情報と公開後の運用作業の違い
既存サイトを確認して種類と制作範囲を決める手順
複数サイトで起きやすい情報の重複と運用負担の対処方法
内製・外注の分担と種類別に見積もりで確認する項目

Webサイトの種類は、対象者と求める行動で選ぶ

Webサイトの種類を選ぶときは、企業が誰に利用してもらい、問い合わせ・購入・応募などのどの行動を求めるかを先に整理します。同じ情報を既存サイトに追加する方法もあるため、名称だけで独立サイトの制作を決める必要はありません。

6種類は用途を比べるための整理

この記事では、コーポレートサイト、ランディングページ、ECサイト、採用サイト、オウンドメディア、ポータルサイトを比較します。企業情報の確認、商品販売、情報検索など、訪問者の利用目的から候補を絞るための整理です。

企業はコーポレートサイトに採用情報やコラムを掲載でき、ECサイトでも会社情報を紹介できます。このように、種類ごとの用途には重なる部分があるため、企業は先に目的を整理し、複数の種類を別々に制作する必要があるかを判断します。

LPはページの形式と用途を分けて理解

ランディングページ（LP）は、訪問者が最初に到達するページを指す言葉です。この記事では、特定の商品・サービスや募集内容を紹介し、問い合わせや申込みなどへ案内する販促用ページをLPとして扱います。

企業は、新サービスの説明と資料請求をまとめたい場合、既存サイトに専用のLPを追加する案を検討します。更新担当や運用方法も確かめ、サイトを独立させる必要があるかを判断できます。

名前より掲載内容と担当作業を確認

以下は想定の例です。取引先が企業情報を、求職者が募集条件を確認する場合、企業はコーポレートサイト内に事業紹介と採用情報をまとめ、会社情報を共通で管理できます。

一方、企業がオンラインで注文を受けたい場合は、購入手続きに対応するECの機能を検討します。種類の選択では、見た目の違いより、訪問者が行う手続きと社内担当者が受け持つ作業を確かめてください。

企業情報・販促・販売・採用・情報発信から候補を絞る

企業は、企業情報の確認、特定の申込みの受け付け、販売、採用のどれに使うかに応じて、サイトの種類を絞ります。優先度を比べる際には、担当者が訪問者の利用場面と、社内で更新・対応を続けられる条件を合わせて確かめます。

企業情報を確認してもらう場合

取引先や顧客に事業内容、所在地、問い合わせ先を確認してもらいたい企業は、コーポレートサイトの制作を検討します。会社概要やサービス情報を整理し、各部門で内容の正確さを確かめる担当者を決めるところから進めます。

採用情報も同じサイトで扱う場合は、求職者が募集要項へ進める構成を検討します。採用のために紹介したい情報が増え、担当部署も分かれるなら、採用サイトを独立させる案と比較する余地があります。

特定の商品や募集へ案内する場合

新商品、セミナー、期間限定の募集などで訪問者に求める行動を絞る場合、企業はLPの制作を検討します。担当者は、広告やSNSで案内した内容と訪問先で説明する条件をそろえ、問い合わせや申込みの受け付け方法まで決めます。

企業は、広告、SNS、既存サイトなどからLPへ訪問者を案内できます。複数の商品を比較してもらいたい場合には、商品別ページや一覧を含む構成を検討する余地もあります。

購入と応募の手続きを受ける場合

企業は、訪問者が商品を選び、オンラインで購入手続きを行えるようにする場合、ECサイトの制作を検討します。商品情報を整理する際には、受注後の在庫確認、配送、購入者への対応を誰が担当するかまで決めます。

求職者が仕事内容や働く環境を確認して応募する場面では、採用サイトや採用ページを検討します。募集職種や選考の進め方を更新できる担当者がいるかを確かめ、応募の受け付け先と掲載内容をそろえます。

記事の発信と情報の集約を行う場合

企業は、自社で記事やコラムを継続的に発信するために、オウンドメディアの運営を検討します。広い意味では自社が保有する媒体を指す言葉ですが、この記事で比較する範囲は、企業が編集・運営する記事型サイトです。

企業は、複数の店舗や企業などの情報を集め、訪問者が条件を絞って探せるようにする場合、ポータルサイトの制作を検討します。担当者は情報の提供元、掲載内容の確認方法、変更の受け付け方法を先に整理し、管理できる範囲から構成を決めます。

6種類の構成と運用作業を比較する

6種類を比較するときは、掲載する情報と公開後の作業を同じ表で確認します。名称が異なっても共通する情報はあり、必要な機能や担当作業には違いがあるため、構成案と運用案を合わせて比較する方法が適しています。

掲載情報と担当作業の比較表

次の表は、構成を検討するための例です。企業は、表の項目から訪問者の判断に使う情報を選びます。更新する頻度や受け付ける手続きも確認し、それに合わせて制作範囲を調整してください。

種類	主に利用する人	掲載・用意する内容の例	公開後に企業が担当する作業
コーポレートサイト	取引先、顧客、求職者	会社概要、事業紹介、事例、お知らせ、問い合わせ先	会社情報の更新、事例の確認、問い合わせ対応
LP	特定の商品や募集を検討する人	対象者、商品・サービスの説明、利用条件、申込み方法	募集条件の更新、申込み対応、案内内容の確認
ECサイト	商品の購入を検討する人	商品情報、購入手続き、配送案内	商品登録、受注、在庫確認、配送、購入者対応
採用サイト	応募を検討する求職者	仕事内容、社員紹介、募集要項、選考案内	募集条件の更新、応募対応、紹介内容の確認
オウンドメディア	業務や商品に関する情報を探す人	記事、コラム、テーマ別の一覧	企画、執筆、内容確認、公開後の修正
ポータルサイト	複数の情報を比較して探す人	掲載情報、分類、検索、掲載の案内	情報収集、掲載確認、変更対応、検索項目の管理

同じ「問い合わせ」でも、事業全般の相談と、特定サービスへの申込みでは確認する情報が変わります。営業担当者は問い合わせ内容の違いを整理し、制作担当者と受け付け先や掲載する説明を調整します。

想定例：会社紹介と採用情報をまとめる場合

以下は想定の例です。会社概要と事業紹介を掲載している企業が、採用情報の追加を検討しているとします。企業は、紹介する職種や職場情報を既存サイト内で管理できる場合、採用ページを追加する案を比較できます。

企業はこの方針で会社情報の重複を減らし、求職者と同じ基本情報を確認できます。募集職種や紹介内容が増えた段階では、担当者が採用情報を独立させる必要があるかを再検討します。

想定例：商品紹介とオンライン販売を分ける場合

以下も想定の例です。新商品の問い合わせを受けたい企業は、商品紹介のLPを検討します。訪問者はそこで仕様や条件を確認し、担当者へ相談する順に進めます。

オンラインで購入まで受け付けたい企業は、ECサイトの検討へ進み、商品紹介に加えて受注・在庫・配送を管理する範囲を整理します。問い合わせ型か販売型かによって、担当者が制作を依頼する機能と社内で行う作業も変わります。

比較表に自社の条件を書き込む方法

社内担当者は比較表を使い、各種類について「誰が利用するか」「どの情報を確認するか」「誰が更新するか」を自社の言葉で書き込みます。社内で担当できない作業があれば、担当者は外部への依頼範囲か、公開時に扱う範囲を調整できます。

候補が複数残った場合は、共通情報と固有の情報を分けて比較します。会社概要を共有し、商品紹介や採用情報だけを専用ページにまとめる案もあります。種類の数と、独立サイトの数は一致しません。

既存サイトの確認から、種類と制作範囲を決める

社内担当者は、種類を決める前に既存サイトの情報と追加したい用途を整理し、掲載内容・受け付ける手続き・更新担当を具体化します。その内容を基に、既存サイトへの追加と独立サイトの両方で制作範囲を比べます。

工程1：既存の情報と追加したい用途を整理

Web担当者は、現在の会社紹介、商品紹介、採用情報、記事などを、内容を確認できる部署と合わせて一覧にします。その一覧を使い、新しく作成する情報と、そのまま使える情報を分けます。

営業担当者や採用担当者は、訪問者に確認してもらいたい内容を整理し、現在の掲載情報と照合します。問い合わせ前にサービスの対象範囲を確認してもらいたい場合は、その説明の有無を点検することで、不足している情報を明らかにできます。

工程2：訪問者と受け付ける行動を具体化

各部署は、取引先、購入希望者、求職者などの対象者と、問い合わせ・購入・応募などの行動を対応させます。複数の行動を扱う場合は、担当者がそれぞれを受け付ける方法まで確認します。

社内担当者はこの段階で、LP、EC、採用ページなどを、実際に受け付ける手続きに合わせて比較します。たとえば、購入を受け付ける予定がない企業なら、商品紹介と問い合わせ対応の範囲に絞って検討できます。

工程3：掲載する情報と準備する素材を決める

Web担当者は、候補ごとに掲載内容を一覧にし、文章、写真、商品情報、社員紹介などの準備担当を決めます。確認する部署や掲載前の承認者も記録します。制作会社へ相談する場合は、この一覧を共有してください。

採用情報は人事担当者、商品情報は商品担当者が内容を確かめ、社員への取材や撮影を含める場合には、対象者の調整と確認の予定も整理します。ページ数が同じでも、担当者が準備する素材の範囲に応じて作業は変わります。

工程4：更新と受け付け後の対応を確認

担当部署は、公開後に変更する情報と、その担当者を決めます。記事型のサイトなら執筆と内容確認、ECサイトなら商品登録と受注対応など、種類ごとの作業を具体的に挙げます。

更新担当者が決まらない項目は、依頼する範囲を見直します。運営する記事のテーマや掲載対象を絞る方法もあります。公開する情報量と、継続して管理できる情報量を合わせるための確認です。

工程5：既存サイトへの追加と独立を比較

社内責任者は、共通情報の管理、担当部署、利用者の探し方を確認し、既存サイトへの追加と独立サイトの制作を比較します。それぞれの案で増える作業まで整理して判断を進めます。

制作会社へは、種類の名称に加えて掲載内容と担当作業も共有します。見積もりの比較には、同じ構成・素材・機能の条件を使うと、依頼範囲の違いを確認しやすくなります。

種類を増やす前に、重複情報と運用負担を点検する

企業は、複数サイトを検討する際、共通情報の更新方法と各サイトの担当者を先に確かめます。管理する情報や手続きが重なる場合には、企業は種類ごとの目的を踏まえ、既存サイト内でまとめる方法と比較します。

会社情報が重複する場合は更新元を決める

コーポレートサイト、採用サイト、ECサイトに会社概要を掲載すると、同じ変更を複数箇所へ反映する作業が生じます。担当者は共通情報の一覧を作り、変更を確認する部署と各掲載先への反映担当を決めます。

所在地や問い合わせ先が食い違っている場合は、内容を確認できる部署が正しい情報を確定し、各掲載先の担当者がまとめて修正します。その後は、各部署が用途ごとの情報を管理し、共通情報の変更を共有する手順で進めます。

LPで複数の申込みを扱う場合は案内を整理

一つのLPで商品購入、資料請求、セミナー申込みを同じように案内すると、担当者が訪問者に求める行動を絞りにくくなります。紹介する内容と受け付ける行動を対応させ、用途が異なる場合はページを分ける案を検討します。

担当者は、すでに掲載している複数の案内について、それぞれの対象者と募集条件を確かめます。同じ訪問者が順に比較する内容なら説明の順序を整理し、分割するかどうかも内容の関係から判断します。

採用情報と募集の受け付け先が異なる場合は照合

採用サイトの募集要項と、応募を受け付ける先の条件が異なる場合は、人事担当者が両方を確認します。掲載先ごとに更新担当を決め、職種や条件を変更した際の確認項目をそろえます。

募集が終了した情報を残す場合も、受付状況を明記して扱います。社員紹介など継続して公開する内容と、募集のたびに変更する内容を分けると、人事担当者が確認する範囲を整理しやすくなります。

記事や掲載情報が増える場合は管理範囲を調整

オウンドメディアでは記事、ポータルサイトでは掲載情報が増えるほど、担当者が確認する対象も増えます。更新が追いつかない場合は、公開するテーマや掲載対象を絞り、変更の確認手順を整理します。

ポータルサイトに口コミ、会員、広告などの機能を追加する場合は、担当者が管理作業も見積もります。必要な機能を選び、管理できる範囲を確認してから依頼する方法なら、公開後の作業を制作範囲へ反映できます。

ECを追加する場合は受注後の担当も確認

ECサイトを追加する企業は、商品情報を掲載する担当者と、受注・在庫・配送を担当する人を確かめます。受注後の対応に不足がある場合は、社内担当者が扱う商品や販売範囲を調整してから公開条件を決定します。

内製・外注の分担と、種類別の見積もり条件をそろえる

社内責任者は、内容を確認できる範囲と制作・更新を担当できる範囲を分け、内製・外注の分担を判断します。費用を比較する際には、種類の名称に加えて掲載内容・機能・素材準備・公開後の対応を明記し、条件をそろえます。

社内で決める内容と依頼する作業を分ける

社内の担当部署は、会社情報、商品仕様、募集条件などの正確さを確認します。制作会社へ依頼する場合にも、社内で内容を承認する担当者を決めます。文章の整理や撮影をどこまで依頼するかは、社内の準備状況によって異なるため、一律には決まりません。

社内に制作や更新を担当する人がいるなら、一部を内製する方法もあります。独自の販売機能や検索機能を検討する場合は、実装と継続管理を担当できるかを確認し、外部へ依頼する範囲と比較します。

種類によって変わる見積もり条件

費用の判断では、同じ種類でも制作範囲が異なる点に注意します。たとえば、会社概要だけを整理する案と、事例の取材まで含める案では作業が変わります。依頼前に、次の項目を同じ条件で比較してください。

種類	見積もりで確認する範囲
コーポレートサイト	事業紹介の整理、事例作成、原文の用意、お知らせ更新
LP	構成案、文章・写真の準備、申込みの受け付け、公開後の修正
ECサイト	商品登録、購入手続き、在庫管理の範囲、販売開始後の対応
採用サイト	社員取材、撮影、募集職種別の情報、応募先の案内
オウンドメディア	記事一覧の構成、記事制作、内容確認、更新方法
ポータルサイト	掲載情報の準備、検索条件、会員・口コミ・広告の採用範囲

制作費と継続する作業を分けて確認

社内担当者は見積もりで、公開までの作業と公開後に継続する作業を分け、記事制作、募集情報の更新、商品登録などの担当を確認します。誰が各作業を担当するかに応じて、企業が外部へ依頼する範囲も変わります。

担当者はCMSを使って文章や画像などを管理・更新します。導入を検討する際は、変更する項目と操作できる範囲を確かめ、社内で更新する案と外部へ依頼する案を作業量に合わせて比べます。

まとめ

次に社内で確認する際は、「主な対象者」「求める行動」「追加する情報」「更新担当」の4項目を一枚に整理します。候補が複数ある場合は、共通情報をまとめる案と、用途ごとに独立させる案を比較してください。

企業は、オンライン購入の受け付け、募集情報や記事の継続的な追加、担当部署の分担に応じて、サイトの種類を判断します。同じ名称で制作を依頼する場合も、担当者は機能と運用範囲を個別に確かめます。

社内担当者は依頼する際、整理した内容を構成案と見積もり条件に反映させます。種類を決める段階で公開後の作業まで確認し、社内で担当する範囲と外部へ依頼する範囲を具体化します。

この記事からわかるQ&A

採用サイトは会社のサイトと別に作る必要がありますか？

企業は、募集要項や職場紹介を既存サイト内で管理できる場合、採用ページを追加して対応できます。独立させると会社情報の更新が重複する場合もあるため、人事担当者は採用情報を増やしたいという理由だけでは判断しません。求職者向けに扱う情報量と更新担当を確認し、独立して運営する必要性も踏まえて、人事担当者は既存サイトで対応する案と比べます。

LPは1ページだけで、広告を使うためのサイトですか？

この記事で扱うLPは、特定の商品や募集を紹介する販促用ページです。LPには訪問者が最初に到達するページという意味もあるため、企業は広告、SNS、既存サイトなどからの案内方法も踏まえて、発注時に用途を具体的に伝えます。申込み先や関連情報を別ページにするかについても、企業は制作会社と確認して制作範囲に含めます。

同じ種類のサイトでも見積もりが違うのはなぜですか？

企業が依頼する掲載内容、機能、素材の準備、公開後の作業によって、見積もりは変わります。社内担当者は、社員取材や撮影、募集職種ごとの情報を含めるかを確かめます。名称が同じ「採用サイト」でも、これらの作業によって依頼範囲が異なるためです。社内担当者は、企業が用意する文章や写真と制作会社が作成する内容を分け、更新・修正の範囲も確認してから金額の差を判断します。

オウンドメディアは、どのくらい続ければ成果を判断できますか？

すべての企業に共通する期間は示せません。Googleは、変更が検索結果へ反映されるまでの時間に幅があり、目に見える変化が必ず生じるとは限らないと説明しています（「SEOスターターガイド」、2025年12月更新）。SEOは、検索エンジンが内容を理解し、利用者が検索から見つけやすくなるよう整える取り組みです。担当者は継続期間だけで判断せず、記事の対象者、閲覧状況、問い合わせへの関わりを確認します。

一つのサイトで会社紹介、採用、商品販売を扱えますか？

企業は一つのサイトで会社紹介、採用、商品販売を扱えます。制作を依頼する際には、担当者が掲載情報と受け付ける手続きの両方を確かめます。会社紹介や採用情報の掲載と、オンライン購入の機能は、依頼する範囲が異なる場合があるためです。複数用途をまとめる企業は、各部署が更新する項目と受け付け後の担当を決めます。販売や採用の運営を独立させる必要があれば、社内責任者は別サイトの案と管理作業を比較します。