経営者インタビュー映像の導入を考えながら、自社に必要かどうかを判断する材料がないまま検討していませんか?判断の出発点は、経営者の想いを言葉にする必要性や、採用、取引先、社員との関係など、自社の課題を確かめることです。
この記事では、経営者インタビュー映像の活用を検討する際に確認したい企業の状況について取り上げます。自社に当てはまる状況の確かめ方と、最も当てはまる状況から導入の目的を書き出す方法もお伝えします。
この記事でわかること
経営者の想いの言語化に関する確認事項
採用活動やブランディングの課題を確かめる視点
取引先との信頼関係を考える際の確認事項
社員への経営理念の浸透状況を確かめる視点
長期的な企業価値を考える際の映像活用の条件
課題の深刻度と優先度から導入目的を整理する方法
目次
経営者の想いが言語化できていない企業は導入すべきか? 採用活動やブランディングに課題を感じている企業は導入すべきか? 取引先との信頼関係を深めたい企業は何を確かめるべきか? 社員に経営理念が浸透していない企業は改善できるか? 長期的な企業価値を構築したい企業は映像をどう活用するか? 当てはまる課題の深刻度と優先度から導入をどう考えるか? まとめ この記事からわかるQ&A 引用・参考資料
経営者の想いが言語化できていない企業は導入すべきか?
最初のチェックポイントは、経営者の想いや理念が明確に言語化されているかどうかです。
経営者が事業に対する想いや信念を持っていても、社内外で共有するための言葉に整理されているかは、別に確かめたい点です。経営理念を確認する際には、企業活動の判断基準や組織の方向性が言葉で示されているかを見直します。
経営者の考えを言葉にして残すことは、社内外で共有する手がかりになりえます。社員や取引先が企業の方向性を確かめるために、その言葉を活用するのも一つの方法です。
経営者インタビュー映像の制作過程では、プロのインタビュアーとの対話を通じて、経営者自身も気づいていなかった想いや価値観が言葉として引き出されることがあります。映像として記録した言葉は、社内外で繰り返し活用できる資産の一つです。
チェックポイント:
自社の経営理念を社員全員が説明できるか
経営者の想いが文章やWebサイトで明確に表現されているか
新入社員に企業の方向性を伝える際に困ることはないか
採用活動やブランディングに課題を感じている企業は導入すべきか?
2つ目のチェックポイントは、採用活動やブランディングに課題を抱えているかどうかです。
career ticket「就職活動におけるスマートフォン活用と採用動画に関する調査」は、2022年7月25日〜27日に、2023年卒業予定の大学4年生300人を対象に実施された調査です。調査では、採用動画を視聴した就活生が約70%、動画視聴後に「志望度が高まった」と回答した学生が69.4%と報告されています。また、「採用動画が選考参加や内定承諾の決め手になった」と回答した学生の割合は45.3%でした。
求職者が複数の企業を比較検討する場面では、企業の雰囲気や経営者の人柄も確認材料になりえます。動画で紹介する内容が自社の特徴を具体的に示していれば、その動画は求職者が他社との違いを考える手がかりの一つです。
経営者がインタビュー映像で想いや企業のビジョンを語ることで、求職者が自分の価値観と合うかを考える材料になりえます。応募前に企業の考え方を確認してもらう用途はありますが、映像だけで応募の増加や入社後のミスマッチの減少、定着率の向上までは保証できません。
チェックポイント:
求人を出しても応募が集まらない状況が続いているか
内定辞退や早期離職が課題になっているか
自社の魅力をうまく伝えられていないと感じるか
取引先との信頼関係を深めたい企業は何を確かめるべきか?
3つ目のチェックポイントは、取引先との信頼関係構築に課題があるかどうかです。
BtoB取引では、取引先が価格や機能に加えて、企業の姿勢を確かめる場面があります。自社の強みや取引に対する考え方を十分に説明しているかは、信頼関係を考える際の確認事項です。
大型案件や長期的な取引を検討する相手に向けて、経営者が自らの言葉で理念や方針を語ることも一つの方法です。その内容が相手の確認したい点に合っていれば、企業の姿勢を理解してもらい、信頼関係を考える手がかりになりえます。
映像をWebサイトや営業資料に活用し、対面での商談前に企業の姿勢を紹介するのも一つの方法です。相手が事前に視聴し、確認したい点を整理していれば、商談で具体的な話題を取り上げやすくなる可能性も考えられます。
チェックポイント:
新規取引先の開拓に苦戦しているか
競合他社との差別化が難しいと感じるか
自社の強みや姿勢を取引先に十分伝えられているか
社員に経営理念が浸透していない企業は改善できるか?
4つ目のチェックポイントは、社員への経営理念の浸透度です。
HR総研が2013年に実施した「企業理念浸透に関するアンケート調査」では、企業理念が社員に「浸透している」と認識する企業の割合は6%でした。「やや浸透している」を含めても4割強という結果であり、当時の調査対象企業の認識を示しています。
同じ2013年のHR総研の調査では、理念浸透の阻害要因として、「経営層が旗振り役になれていない」が54%、「社員の帰属意識の希薄化」が38%と報告されています。
経営者インタビュー映像に記録されるのは、経営者の言葉に加え、表情や声のトーン、言葉の間です。入社時のオリエンテーションや社内研修で視聴し、発言の背景を話し合う機会を設ければ、理念への理解や共感を深める手がかりになりえます。
チェックポイント:
社員が経営理念を自分の言葉で説明できるか
理念に基づいた行動が日常的に見られるか
理念浸透のための施策が形骸化していないか
長期的な企業価値を構築したい企業は映像をどう活用するか?
5つ目のチェックポイントは、長期的な視点で企業価値の向上を目指しているかどうかです。
経済産業省「通商白書2022年版」第Ⅱ-2-3-1図(Elsten and Hill 2017をもとにした図)では、米国S&P500採用企業の市場価値に占める無形資産の割合は2015年時点で84%と示されています。この数字は企業の市場価値に占める無形資産の割合であり、経営者インタビュー映像の効果を示す数字とは別です。
内容が現在の企業の状況と合っていれば、企業は経営者インタビュー映像の継続的な活用を検討できます。採用活動、営業活動、社内教育、ブランディングなどで繰り返し使用する際は、経営者の交代だけでなく、理念や方針の変化も確認したい点です。
企業の根幹となる価値観やビジョンを経営者が語った映像は、その内容が企業の現状と合っていれば、時間が経過しても活用を続けられる可能性があります。長期的な企業価値を考える際には、制作への投資が自社の目的に合うか、継続して使う場面があるかを確かめる視点も必要です。
チェックポイント:
短期的な売上だけでなく長期的なブランド構築を重視しているか
無形資産への投資に関心があるか
企業の価値観や文化を次世代に継承したいと考えているか
当てはまる課題の深刻度と優先度から導入をどう考えるか?
ここまで、企業の状況を確かめるためのチェックポイントをご紹介しました。当てはまった数だけで導入の必要性を判定せず、それぞれの課題が事業や組織にどのような影響を与えているかを確認します。
まずは、自社に当てはまる項目を挙げ、課題の深刻度と、他の経営課題に対する優先度を整理してください。例えば採用の課題が事業継続に影響している場合は、該当項目が少なくても、その課題を重視して導入を考える余地があります。
次に、最も当てはまる状況を選び、「誰に、経営者のどのような考えを知ってもらいたいか」を導入の目的として書き出します。その目的に照らして、経営者インタビュー映像をどの場面で使うか、課題への対応として適しているかを検討する進め方です。
目的に合う活用方法を考える材料として、他社の活用例を見たり、制作会社に相談して見積もりを取ったりする選択肢もあります。映像だけで対応するのが難しい課題については、他の施策と併せて検討する視点も必要です。
経営者インタビュー映像の制作を検討する場合は、アストライドの「経営者インタビュー映像制作」 をご覧ください。
まとめ
経営者インタビュー映像を導入すべき企業の特徴として、以下の5つのチェックポイントをご紹介しました。
経営者の想いが言語化できていない
採用活動やブランディングに課題がある
取引先との信頼関係を深めたい
社員に経営理念が浸透していない
長期的な企業価値を構築したい
これらのチェックポイントを確かめる際に整理したいのは、経営者のどのような想いを誰に知ってもらいたいかです。経営者が映像で自らの言葉を語り、相手がその内容を理解する機会があれば、社内外の関係者との対話や関係を深める手がかりになりえます。
自社の状況を見直し、経営者インタビュー映像がどの課題への対応に適しているかを考える際の検討材料としていただければ幸いです。
この記事からわかるQ&A
チェックリストに当てはまる項目が少なくても、導入する意味はありますか?
当てはまる項目が少ない場合も、該当する課題の深刻度や優先度に応じて、導入を検討する余地があります。将来的な事業拡大や採用強化を考えている場合は、誰に何を知ってもらう必要があるかを整理し、映像の用途を確かめてください。導入の判断では、他の経営課題との兼ね合いも確認したい点です。
経営者が映像出演に消極的な場合、どうすればよいですか?
経営者が映像出演に消極的な場合は、まず、どのような点に抵抗があるかを確認してください。他社の経営者インタビュー映像を一緒に視聴し、撮影の雰囲気や話す内容を具体的に考える方法もあります。また、インタビュアーとの対話形式が本人の話しやすさに合うか、事前に相談することも選択肢の一つです。
経営者インタビュー映像は、どれくらいの期間活用できますか?
活用できる期間は、映像の内容と、その後の経営の変化によって変わります。経営者の交代や企業の方向性・理念の変更があった場合は、現在の状況と映像の内容が合っているかを確認してください。時事的な内容を含む場合も、その情報が今の視聴者に適しているかを見直す必要があります。
チェックリストの項目に優先順位はありますか?
優先順位は、企業の状況によって異なります。採用の課題が事業に与える影響や、理念の共有状況などを確認し、自社にとって深刻な課題から整理してください。複数の項目に当てはまる場合も、まずは優先する課題を選び、誰に何を知ってもらうために映像を使うかを明確にする進め方が考えられます。
経営者インタビュー映像の効果を測定する方法はありますか?
直接的な効果測定としては、採用応募数の変化、内定承諾率、映像の視聴回数・視聴完了率などが挙げられます。間接的な効果を測定するには、社員アンケートによる理念理解度の変化、商談時の反応、取引先からのフィードバックなどを収集することも方法の一つです。導入前に現状を数値化しておくと、導入後の比較がしやすくなります。
引用・参考資料
HR総研「企業理念浸透に関するアンケート調査」(2013年)
career ticket「就職活動におけるスマートフォン活用と採用動画に関する調査」
経済産業省「通商白書2022年版 第3節 無形資産と経済成長」